ＫＩＰ日米復興市民対話プログラム

一般社団法人ＫＩＰ知日派国際人育成プログラム（ＫＩＰ）は、約12大学（東京大学、慶応大学、早稲田大学、上智大学、東京外国語大学、千葉大、東工大、理科大他）の学生約70名と10名強の新社会人の会員を有する非営利活動法人次世代育成団体です。　ＫＩＰはさまざまな背景の大学生たちが日本をもっと知ろうという姿勢を持って、さまざまな分野の経験豊かな専門家たちの話を聞き、社会問題について真剣に討論し合いながら解決策を見つけていくことを推進しています。

ＫＩＰでは３月11日の震災と震災以降発生した諸問題を中心に話し合いを続けてきていますが、震災１周年を機に、ＫＩＰ参加学生と共に東北の大学生をアメリカに派遣する３週間のＫＩＰ日米復興市民対話プログラムを実施することになりました。このプログラムは、日本の若者がアメリカの敏速な援助・協力に対して感謝を表明し、災害からの復興に関して学んだアイディアを日本へ持ち帰ってもらうこと、さらには日本の若者に将来アメリカ留学へ踏み出す動機づけをすることなどを目的としています。計28人の学生たちが５カ月の国内研修を経て、アメリカ研修に参加し、帰国後の報告会としてシンポジウムを行うというのがこのプログラムの一連の活動となります。本プログラムは、国際交流基金日米センター、全日本空輸株式会社、ユナイテッド航空、 東京広尾ロータリークラブ、米日カウンシル および在日米国大使館からの支援により行われます。

本プログラムでは「3.11からの復興ビジョン」「災害への危機対応とは何か」「世界は3.11から何を学ぶべきか」などを講義やセミナー、ディスカッションを通じて学んでいきます。日本国内においては、東北の被災地、米国大使館などを訪れ、アメリカでは、ニューヨーク、ニューへブン、ワシントン、サンフランシスコ、ロスアンジェルスを訪問し、日本大使館、領事館、危機管理関連会社の担当者や若手政治家との会合、Yale, Harvard, Boston, Stanford大学など６大学への訪問と各大学の担当者や学生たちとの交流等の活動が予定されています。ＫＩＰ日米復興市民対話プログラムを通して、TOMODACHIの真髄である日米間の次世代の友情関係が生まれてくることを願っています。