三井物産とTOMODACHIイニシアチブがパートナーシップを継続 日米関係に寄与する若手リーダーの育成を目指す

報道関係各位

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018年11月9日

公益財団法人米日カウンシル－ジャパン　TOMODACHI イニシアチブ
三井物産株式会社

三井物産とTOMODACHIイニシアチブがパートナーシップを継続
日米関係に寄与する若手リーダーの育成を目指す

 

次世代リーダーの育成を目指す、公益財団法人米日カウンシル－ジャパンが運営するTOMODACHIイニシアチブ*1（東京都千代田区　代表理事　アイリーン・ヒラノ・イノウエ、以下「TOMODACHI」）と三井物産株式会社*2（東京都千代田区　代表取締役社長 　安永 竜夫、以下「三井物産」）はパートナーシップを継続し、「TOMODACHI-Mitsui & Co.リーダーシップ・プログラム」を通して日米両国の有望な若手リーダー育成を図っていくことを発表しました。

今回の発表は、11月8日に開催された、米日カウンシル主催の「2018年アニュアル・カンファレンス・レセプション」で実施されたもので、レセプションには、ウィリアム・F・ハガティ駐日米国大使列席の下、日米関係に携わる官民の有識者が招待されました。

「TOMODACHI-Mitsui & Co.リーダーシップ・プログラム」は、2013年に設立され、これまで両国の約120名の若手社会人リーダーに、日米の重要な政策や問題について、意識を高め各分野での活動やイニシアチブをさらに強化する機会を提供してきました。

この革新的なリーダーシップ育成プログラムは、日米両国の各分野で活躍する、40歳以下の産業界、政府関係部門の優秀な若手社会人リーダーが対象で、毎年選抜された各10名の代表団がお互いの国を訪問し、ビジネス、政治、非営利セクターの有識者やリーダーとの交流の機会を提供するものです。参加者は次世代を担うリーダーとして、更なる成長を図り、日米関係の強化に貢献することが期待されます。今回、三井物産が支援を継続し、2019年より2021年まで、更に三年間の実施を決定しました。

米日カウンシル－ジャパン　代表理事のアイリーン・ヒラノ・イノウエは、「三井物産との継続したパートナーシップを大変光栄に思います。本プログラムは両国で活躍する若手リーダーのネットワークを形成することを目的としています。我々は、互いの文化や社会に対する理解を深め、プロフェッショナルとして交流を図ることは、日米関係の強化に非常に重要であると考えています。」と述べました。

2013年から2018年に実施されました本プログラムについては bit.ly/TOMODACHI_MITSUI をご参照ください。

三井物産株式会社について：
三井物産は、2018年10月現在、66カ国/地域に136の事業所を構える総合商社です。「金属」「機械・インフラ」「化学品」「エネルギー」「生活産業」「次世代・機能推進（物流、保険、金融、情報産業）」の6つの事業分野において、全世界に広がる営業拠点とネットワーク、情報力などを活かし、多種多様な商品販売とそれを支えるロジスティクス、ファイナンス、さらに国際的なプロジェクト案件の構築など、各種事業を多角的に展開しています。詳しくは、こちらをご覧ください（https://www.mitsui.com/jp/ja/）

TOMODACHIイニシアチブについて：
東日本大震災後の復興支援から生まれ、教育、文化交流、リーダーシップといったプログラムを通して、日米の次世代のリーダー育成を目指す公益財団法人 米日カウンシル－ジャパンと東京の米国大使館が主導する官民パートナーシップで、日本国政府の支援も受けています。日米関係の強化に深く関わり、互いの文化や国を理解し、より協調的で繁栄した安全な世界への貢献と、そうした世界での成功に必要な、世界中で通用する技能と国際的な視点を備えた日米の若いリーダーである「TOMODACHI世代」の育成を目指しています。詳細は、TOMODACHIイニシアチブのウェブサイト（usjapantomodachi.org/ja/）をご覧ください。